１．設立の経緯（背景）
　皮膚科医、なかんずく皮膚科医勤務医が、様々な困難と誘惑を乗り越えて働き続けること、自分の限界を破って成長し続けること、そしてやがて皮膚科の将来を担う人材を育成する役割を果たすことは、今や皮膚科学会全体の喫緊の課題であり、現代医学界に共通する命題であろう。「皮膚科の女性医師を考える会」は、平成20年に橋本公二先生（当時理事長）のもと、塩原哲夫先生を委員長とするアドホック委員会として発足し、橋本公二委員長、松永佳世子委員長と引き継がれて確実に成果を積み重ねてきた。しかし、皮膚科学を支える人材の養成は、今後とも継続して取り組まれるべき課題であり、今や男女を問わず我が国皮膚科学全体の重要課題でもある。そのため、この委員会は本年5月より日本皮膚科学会常設委員会として、名称も「キャリア支援委員会」となって、新たな活動を始めることとなった。

２．委員会の構成と役割
　本委員会は、委員長（広島大学秀道広）と委員長が指名する副委員長（岡山大学 青山裕美先生）、ならびに各支部から選出された8名の委員を合わせた計10名と、委員会の事業取り組みのために指名された協力委員より構成される。当面は、これまでと同様の女性医師の就労継続と活躍の支援に主眼を置くが、目指すところは皮膚科組織全体の発展にある。本委員会では、新たな委員会体制の下に活動を開始するにあたり、（1）皮膚科学における指導的役割を担う人材の育成、（2）皮膚科勤務医の就労の継続および再開の支援、（3）皮膚科医の使命感と公共心の涵養、の3点を目標に掲げることとした。近年、医師国家試験の合格者における女性の割合は長期的な増加傾向にあるが、皮膚科学会入会者における女性の割合はそれよりもかなり高く推移している。問題は、その多くが皮膚科専門医取得後、40歳くらいまでに離職ないしフルタイムの病院勤務を離れていることである。この状態を放置しておくと、研究はもちろん、入院機能を持つ病院における皮膚科の働きは矮小化し、皮膚科学は、諸先輩がこれまでに築かれてきた社会からの敬意と医学における相応の役割を保つことができなくなる。そのため、我々は何としても皮膚科医全体の底上げを図るとともに、皮膚科学の将来を担う能力と意欲のある人材を広く発掘し、除くべき障害は取り除きつつ、自ら困難を乗り越える力を養成する必要がある。

３．活動内容（目的）
　委員会の当面の活動としては、女性医師を考える会より継承し、各支部総会期間中に開催するメンター＆メンティーの会、総会時の教育講演、皮膚科リーダー養成ワークショップがある。第1回の皮膚科リーダー養成ワークショップは本年11月に一泊二日の日程で開催され、大変好評であった。現在、これらの取り組みは主として女性医師を対象とされているが、今後少しずつ男性医師、ならびにこれから皮膚科医になろうとする学生、研修医にも対象を広げ、皮膚科学を高め、層を厚くしていく活動に取り組む予定である。

平成20年10月6日制定
平成23年11月25日一部改正
（社）日本皮膚科学会理事長裁定

第1条 目的
近年の皮膚科女性医師（以下，「女性医師」という。）の増加に鑑み、関わるさまざまな問題について検討を行い、その振興策について理事長に答申し、女性医師及び皮膚科学会の発展に期することを目的とする。

第2条 検討内容
女性医師の現状について、調査分析、意見聴取等を行い、それを基に、女性医師の診療活動、研究活動、学会活動等の円滑かつ適正を図るための具体的対応方策について継続的に検討を行なう。

第3条 構成メンバー
1、委員は、担当理事、女性医師、大学等の研究者等で構成し、総数は15人程度とし、理事長が任命する。また、必要に応じオブザーバーを加えることができることとする。
2、委員長は、理事長が理事の中から委嘱する。
3､ 本会業務の円滑な実施を図るため、各地域に協力委員を置くことができることとし、委員長が任命する。

第4条 検討期間
当面、「社団法人日本皮膚科学会定款施行細則第7条第2項に基づく理事会規定(平成22年5月23日制定)」第10条に定める見直しまでを目途として検討を行なう。

第5条 雑則
1、委員等に対し、必要に応じ会議出席旅費を支給する。
2、委員会の事務は、事務局総務チームで処理する。

（参考）
（上記規定）
10条
この規定は､平成22年5月23日から適用し、適用から6年後において､廃止を含めた見直しを行うこととする。